＃89 「避難所のトイレを、後回しにしてはいけない」

災害への備えというと、水や食料、毛布が注目されます。しかし、発災直後から誰もが必要とし、避難生活の健康と尊厳を左右するのが「トイレ」です。

断水や下水道の損傷によって水洗トイレが使えなくなり、仮設トイレには長い列ができる。さらに、入口の段差や個室の狭さによって、車いす利用者や排せつ介助が必要な人が利用できないこともあります。

「トイレに行きたくないから、水を飲まない」

その我慢は、脱水や体調悪化、エコノミークラス症候群などを招き、災害関連死につながる可能性もあります。

東京都の想定では、都心南部直下地震が発生した場合、区部で不足するトイレは、発災後1週間以降に最大約13万8,000基に上ります。しかし、問われるのは数だけではありません。車いすから移乗できるか、介助者も一緒に入れるか、大人のおむつ交換やストーマ装具の交換ができるか。トイレが「ある」ことと、誰もが「使える」ことは違います。

今回は、能登半島地震で明らかになった課題や、東京都の「東京トイレ防災マスタープラン」をひもときながら、災害時の排せつを命と福祉の視点から考えます。

避難所のトイレを、「何基整備したか」から「誰が実際に使えるか」へ。当事者参加型の避難所訓練や、備蓄と運用を一体で考える仕組みについてお話しします。